オウンドメディアはネット集客における重要なツールです。高い集客効果を発揮するメディアを作るためには、成功事例に学ぶことが近道です。ここでは、WEB集客で成果を上げた2つのオウンドメディアの事例を紹介します。成功事例のポイントを知り、ネット集客のコツを学びましょう。

事例1.マキセキブログ

マキセキブログは、静岡県にある墓石店「株式会社牧之原石材」のオウンドメディアです。地域密着型の地元企業ですが、オウンドメディアが高い効果を上げた成功事例です。

コンテンツの内容

株式会社牧之原石材は墓石店です。墓石のエキスパートとして、葬儀や墓地、お墓参りに関わる記事はもちろん「終活」や「ペット葬儀」など、周辺領域のコンテンツも豊富に掲載しています。そのため、ユーザーは葬儀や墓地に関わる知識を総合的に得ることができる仕組みになっています。

また、先述のような役立つ知識やノウハウに加え、セミナーや相談会の案内記事も掲載されています。そのため、サイト内の記事を読んでサービスに関心を持った人や、既存の顧客が、スムーズに商品やサービスにアクセスできるようなサイトのつくりになっています。

顧客の不安を取り除く

人が商品やサービスの購入を検討する場合、それらを購入して失敗しないかを心配することが多いです。実際、商品購入の前に、口コミサイトや比較サイトで商品をじっくりと検討した経験のある人は多いのではないでしょうか。

マキセキブログでは、そのような不安や心配を取り除くため、スタッフ紹介記事や、お客さまの声を紹介する記事が載せられています。スタッフ紹介記事では、スタッフの顔写真に加え、職歴や仕事の目標など、詳細なプロフィールが書かれています。

お客さまの声を紹介する記事では、お客さま直筆の感想を紹介しています。

このように、通常では企業スタッフや購入者しか分かり得ない生の情報を公開することで、顧客の不安を和らげることができます。

約半年でメディアからの取材オファーが!

マキセキブログは、2015年12月に開設されました。月に20~30本程度の頻度で記事を掲載し、開始8ヶ月の時点では、オウンドメディア戦略の成果を十分に感じるほどになりました。

具体的には、WEBからの問い合わせが増えました。また、地元テレビや新聞からの取材も増え、メディア露出をするようになりました。このように、オウンドメディアが軌道に乗り、広く認知されることで、メディアからの取材オファーが届くことはよくあります。

事例2.ニキペディア

ニキペディアは、ニキビケア用品「プロアクティブ」で有名な「ザ・プロアクティブカンパニー株式会社」のオウンドメディアです。テレビCM効果の落ち込みを受けて、WEB集客のために2014年2月に立ち上げられました。

ターゲットに合わせたサイト設計

ニキペディアのメインターゲットは、ニキビなどのお肌の荒れに悩む10~20代の女性です。若年層の女性は、パソコンよりもスマホを使って情報を探すことが多いため「スマホファースト」のサイトデザインが徹底されています。具体的には、メニューバーや「おすすめ記事」のリンクなどをスマホでも見やすく配置することで「どんな情報がどこにあるのか」「次に読むべき記事はどれか」などが、パソコンと同じくらい分かりやすくなっています。

ユーザーの役に立つ記事作成を徹底する

ニキペディアでは、商品の宣伝よりも、ユーザーの役に立つ記事の作成が重視されています。そのことがとくに分かるのが、ユーザーのためになるなら、競合他社の商品であっても公平な視点から紹介している点です。

たとえば「お肌のトラブルに悩む10~20代の女性に、他社商品を実際に使用してもらったレポート」を紹介する記事があります。ユーザーにとっては、お肌の悩みが解決するなら「プロアクティブ」にこだわる必要はありません。ユーザーの悩みや疑問の解決に真摯に答える。この姿勢こそが、ユーザーから厚い信頼を得るポイントになります。

2年間で月間90万のアクセスを集めるように

オウンドメディア立ち上げからわずか2年で、月間のアクセス数は90万を超えるように。それに伴い、試供品の利用者が大幅に拡大するなど、販売に大きく繋がる成果になりました。メディアからの取材も増え、ニキペディアは、今ではオウンドメディアの成功事例として誰もが知るWEBサイトとなっています。

オウンドメディア成功の鍵はユーザーファースト

ネット集客においては、オウンドメディアが大きな力を発揮します。2つの成功事例からは、オウンドメディアに掲載するコンテンツは「ユーザーの利益を第一に考えた記事」が必要だということが分かりました。

短期的には自社の利益にならなくても、ユーザー目線で役に立つコンテンツを書き続けることで、オウンドメディアや企業が評価されるようになります。そしていずれは、ユーザーの購買行動を促すことや、他のメディアの取材オファーが舞い込むことに繋がる可能性を秘めているのです。